YOMIURI ONLINE
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20110208-OYT1T00572.htm?from=navr
一時、タバコ値上げ時にタバコを止めた人がかなりおられたのですが、残念ながら、
「喫煙率は男３７・１％（一昨年３６・１％）、女８・９％（同８・３％）で、値上げ前後でほとんど変化がなかった。」
という結果となってしまいました。本数が減っただけのようです。
タバコを止めることが本当に難しいのが分かります。
ニコチン依存症の恐ろしさを感じます。
それでも、再度チャレンジして頂き、タバコの呪縛から逃れていただきたいというのが私の切なる思いです。（禁煙センセイ）
＜参考＞
ニコチン離脱症状（禁断症状）について知っておきたいこと
http://smoke-free.cocolog-nifty.com/blog/2010/03/post-261b.html
ニコチン依存症とスモーキン・ブギ
http://smoke-free.cocolog-nifty.com/blog/2009/07/post-dc56.html
週刊医学界新聞
第69回日本公衆衛生学会開催
http://www.igaku-shoin.co.jp/paperDetail.do?id=PA02906_06
尾崎米厚氏（鳥取大）：わが国の喫煙者は減少傾向にあるが，受動喫煙の曝露率は国際的にみても高いという。その背景には禁煙指導の不十分さがあるとし，喫煙の有害性を発信していくことを呼びかけた。
望月友美子氏（国立がん研究センター）：喫煙者減少をめざした価格引き上げ案を提示。たばこ販売本数が年15％ペースで落ち込むことになっても，税収，企業収益共に上昇あるいは維持が可能だとして，実現可能な価格引き上げモデルを示した。
大和浩氏（産業医大）：「タバコの規制に関する世界保健機関枠組条約（FCTC）」批准後のわが国の受動喫煙対策を総括。2010年2月に公共的な場所での完全禁煙化が推奨され，5月には工場・事務室などでの禁煙が追加された。喫煙席や喫煙ルームの設置は分煙策として不十分だと主張。飲食店，ホテルなども含めた例外のない禁煙化を求めた。
座長＝大阪府立健康科学センター・中村正和：現在初診より3か月間（5回の受診）のみに限定されている保険適用の要件緩和を求めた。また，効果的な禁煙勧奨策として，OTC，治療機関などに関する無料電話案内（Quitline）や健診時に禁煙を奨励する「メタバコ健診」を紹介。さらに，医療者の禁煙勧奨スキルの必要性を提唱し，J-STOP（Japan Smoking cessation Training Outreach Project）の活動を示した。
福田敬氏（東大）：医療経済学の立場から，喫煙による経済的損失を分析。まず，2005年の推計値をもとに，（1）喫煙関連疾病の治療費を1兆7681億円，（2）消火活動や清掃など施設・環境面の管理コストを1918億円，（3）喫煙関連疾患による労働力損失を2兆3664億円と算出した。さらに，喫煙が原因で生じる疾患・障害に対する介護や喫煙目的の労働中断でも，それぞれ4760億円，1兆5604億円の損害が生じるという。